一番破壊力ある戦艦を大東亜戦争緒戦で活用しない海軍の作戦企画力の問題

  • 2018.02.05 Monday
  • 17:47
「世界戦略を語る」という倉前盛通、小室直樹の対談本の52頁に以下のようなやり取りが書かれている。 ////////////////////////////////// 小室 アメリカ海軍で最強の戦艦といわれているニュージャージーの艦長とこの前話したんだけど、ニュージャージーの一番恐ろしい敵はなんですかといったら、いまのミサイルだったらなんでもみんなはね返しますと、しかし、やっぱりニュージャージーが一番恐ろしいのは大和です、と言う。まさにその通り。だって、このごろの対艦ミサイルなんていったって、爆薬も少ないし、ニュージャージーに何発当たったって沈まないんだから。 倉前 打ちのめす力というのは、戦艦大和のはでっかい大砲だから威力が違う。いまのミサイルにはそんな威力はないでしょうね。 小室 ほんと、軽いんだから。やっぱり戦艦大和以外にこわい相手はいませんと、ニュージャーの艦長ははっきり言っている。 ////////////////////////////////// 真珠湾攻撃、ミッドウエー海戦、その後の海戦について、作戦計画を立案、主導した、山本五十六は、相手にとって最も脅威だった、戦艦大和を作戦参加させなかった。 アメリカの海軍軍人が、戦艦大和の大砲が脅威だったと語っているのに、それを活用しないで海戦に臨むのは、軍艦の性能、破壊力を知らない素人か、敗戦を何者かに指令され請け負った結果としか考えられない。

潜水艦戦  明らかに手抜きした状態で終戦を迎えた?

  • 2017.08.24 Thursday
  • 16:20

長崎、五島列島沖の海底で日本海軍の潜水艦が沈められているのが確認されたそうだ。

旧日本軍の潜水艦を撮影 長崎・五島列島沖の海底で https://www.youtube.com/watch?v=69oMCFNfkVQ

戦後、アメリカ軍によって戦後、爆破処理(沈められた)潜水艦は24隻だそうだ。これだけの潜水艦があって、どうして活用しないのか?普通は疑問に思う。

ところが、終戦直前、日本軍の潜水艦が米海軍の重巡洋艦「インディアナポリス」を撃沈したという情報がある。

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http://www.yomiuri.co.jp/world/20170821-OYT1T50053.html?from=ytop_main5

原爆部品運んだ米艦、深海で発見…日本軍が撃沈   2017年08月21日 17時36分

 【ニューヨーク=橋本潤也】太平洋戦争末期、広島に投下する原子爆弾の部品を運搬後、日本軍の潜水艦に撃沈された米海軍の重巡洋艦「インディアナポリス」の残骸が、フィリピン沖の深さ5500メートルの海底で発見された。

 米マイクロソフトの共同創業者で、資産家のポール・アレン氏が率いる調査チームが19日発表した。

 同艦は、西太平洋のテニアン島に原爆「リトルボーイ」の部品を運ぶ極秘任務を行ったことで知られる。任務終了後、グアム島経由でレイテ島に向かっていた1945年7月30日、日本軍の潜水艦の魚雷攻撃で沈没した。沈没から逃れた乗組員も脱水症状やサメに襲われるなどし、乗組員約1200人のうち、生存者は300人強だったとされる。

(ここまで310文字 / 残り203文字)

2017年08月21日 17時36分

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佐藤晃の本によると、日本海軍は対米戦において総じて、潜水艦戦で手抜きしたとされる。 その可能性があるだろう。しかし、上記の報道は、原爆投下情報を知り、日本海軍は、約束違反?と認識、本気で潜水艦戦を仕掛け、重巡洋艦を撃沈した証左ではないか?

終戦直前の時点で潜水艦戦が成功するなら、それ以前において、潜水艦戦による戦果が少ないことは何らかの意図が働いた結果と考えるべきではないか?

すなわち、戦時中の一定期間、潜水艦によるこれと言った戦果がないことは、日本海軍の意図的な手抜きがあったという前提で再調査しなくてはならないと考えるに至るのである。

米国地政学者は真珠湾攻撃時代の日本海軍の戦略を全否定するかもしれない?

  • 2017.07.27 Thursday
  • 15:37

1942年にアメリカで出版された本の中に、当時の日本が生き残るための、経済圏、軍事力について、潜在的可能性の評価、どう扱うべきかについて、アメリカ人の本音、日本政府への指南書みたいなことが書かれた箇所がある。

その本は、つい最近まで翻訳されずに放置されてきた。なぜ翻訳されないで来たのか、理由はわからない。 ただ、ある箇所について読んだ結果として言えることだが、真珠湾攻撃時代の、米国地政学の権威の本音が書いてあることだ。

その本とは、「スパイクマン地政学」(ニコラス・スパイクマン著、渡邊公太訳)である。 まず経済圏について(105〜106頁)、続いて、日本海軍の潜在的軍事力(110〜111頁)について書かれた箇所を読んでみたい。

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太平洋地域と大西洋地域には地理的な類似点があり、それゆえ「東亜新秩序」を構築しようとする日本の考えは、ヨーロッパに新たな体制を打ち立てようとするドイツの理想とどこか似ている。いうまでもなく「東亜新秩序」は新体制の核心であり、指令本部が置かれるのはアジア大陸である。その経済的中心を担うのは日本、大陸の沿海州、満州および中国北部である、これら地域は、食糧や天然資源の輸入や手工芸品の輸出を担う偉大な産業の中心地となろう。そして次なる地域は「アジア地中海」となる。中国南部、仏領インドシナの占領やタイへの進攻によって始まったこれら地域への拡張は、シンガポールとマニラの簡略が実現したときにようやく完成することになる。ここは熱帯の植民地であると同時に、主要な石油の産地であり、軍事用天然資源の宝庫でもある。 日本海軍による「アジア地中海」の完全支配が実現すると、隣接する東西地域の支配や、南の大陸の統治にも影響が及ぶだろう。インド洋ではおそらくインドの西側、ドイツ・ヨーロッパ圏と日本・アジア圏の間に境界線が引かれることになろう。南洋諸島のはるか遠く、大アジアの人々の生活圏に組み込まれる地域がアメリカ圏との境界線となろう。オーストラリア、ニュージーランドでは白人社会が崩壊してアジアからの移住者を受入れ、新たな東洋世界に同化した人種構成になることが予想される。

もし日本が夢の帝国を実現することができたら、世界の中の米国の立場に多大な影響を与えることになろう。米国はフイリピン、グアム、そしておそらくサモア諸島も失うことになるかもしれない。中国における「門戸開放」は終わりを迎え、わが国は錫・ゴム・カボック、そして他では手に入れることのできないマニラ麻など、「アジア地中海」で採れる軍事用天然資源を、日本の温情に頼らなければ獲得することができなくなる。「大東亜戦争共栄圏」は太平洋地域の勢力均衡の究極の崩壊を意味し、米国の西半球におけるパワー・ポジションへの究極のしっぺ返しになるだろう。

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大東亜共栄圏の効果をかくも肯定的に予測されると、真珠湾攻撃は急かされてもすべきだったか、という疑問が湧いてくる。

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米国が自国の経済力に物をいわせ、日本を完全に締めつけることをためらった理由の一つは、西太平洋における米国の軍事力が脆弱で、日本が報復としてフイリピンを攻撃してくることを恐れたためであった。自分たちは日本よりはるかに優れているという確信が、海軍の全船から兵士一人一人に至るまで徹底していたにもかかわらず、フイリピン諸島を防衛することは困難で、米国単独で日本を徹底的に打ちのめすのは不可能に思われた。米政府は地理的現実を正確に認識しており、イギリスの協力が確実に得られない限りは、アジアにおける勢力均衡を保つためにあえて戦争の突入することは得策ではないと考えていた。ヨーロッパにおける勢力均衡を保つためドイツに対抗し、参戦することは、その地域で優勢な海軍と協力態勢を築くことを意味する。だが、この時期、アジアの勢力均衡を保つという大義名分のために圧倒的優勢を誇る日本海軍に対抗し、戦争に参加するのはヨーロッパの場合とは訳が違う。海の向こうの国々にとって、アジア本土に対する日本の行動を力ずくで抑えることは、ヨーロッパ本土に対するイギリスの力を抑制するのと同じくらい困難であり、「アジア地中海」の北側で日本に対抗するのは、カリブ海で米国に対抗するのと同じくらい難しいことだった。

二〇世紀初頭の四半世紀の極東史は、一九世紀終盤の四半世紀の「アメリカ地中海」の歴史と興味深いほど似通っている。各々の時代の最初、遠方からその地域の基地へ派遣されたシー・パワーは、同じ地域内の他国より大きな圧力にさらされる。そして現地海軍が増強されると、米国であれ日本であれ、遠方から来た国は撤退せざるを得なくなる。確かに現在の日本の戦争遂行能力は米国のそれよりはるかに小さいが、下手をすると、西太平洋で最強の海軍をつくり上げる可能性もないとはいえない。

中略

日露戦争後、力を増しつつあった大日本帝国に対抗し、仏領インドシナ、香港、あるいはフイリピンを防衛することは不可能に思われた。一九〇〇年以来、ヨーロッパが支配しているカリブ海の島々と同様、アジア地域のこれら地間島の安全保障はここ一〇年間で航空戦力が著しい発展を遂げるまで継続されていた。先の世界大戦の終わりに見られたように、米国が広大な太平洋を渡って日本を制圧することは、海戦の際の距離的問題と正室を考慮すると不可能である。日本海軍が圧倒的優勢な地域において、米国が領土を所有していなければ、米国はもっと優勢に立つことができたであろう。もし日本が米国の経済圧迫を口実に戦争を仕掛けてきたら、日本は米海軍が優勢な太平洋東側での戦闘を余儀なくされる。−こうした計算のもとに、米国は自国の経済力をその地域一点に集中させることができる。だが日本が優勢な太平洋西側では、状況は正反対となる。

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日本海軍は、戦争末期、特攻攻撃を選択した。スパイクマンは迷わず、日本海軍の愚かさぶりを指摘し、腹を抱えて笑ったことであろう。戦術的に優位であるはずの、アジアの地中海で、戦争末期においてそう読み取れる戦いを日本海軍はしてしまったのだ。

では、負けない戦争を遂行するための、これら戦略的な二大構想をぶち壊したのは誰か? 明らかに山本五十六であろう。彼は地政学的見地から、しなくていい、真珠湾攻撃、ミッドウエー海戦の立案者であり強行者であった。

スパイクマンは、日本がアジア地中海構想に徹していれば、米国にとって相当手ごわい存在であると経済的そして軍事的側面から分析したのである。 その相当手ごわいはずだった、日本海軍が最後、なぜあのような惨状で終戦を迎えたのか?

真珠湾攻撃での成功に酔いしれる場合ではない。

本書の著者の説に従うと、日本海軍は負ける確率が低い場所で戦争を行ったのではなく、米国の挑発に引っかかって、消耗しやすい場所で無理な戦いを続行強行し戦争に負けた、そういうことになるのである。

従って、主要な海戦等を主導した山本五十六に対する、スパイクマン地政学的評価は、国益的に最低ランク、すなわち国家破滅的選択をしたという評価となるだろうと予想するのである。

私は、地政学の専門家ではないため、それなりの地政学者の見解を待ちたい、そう考えている。

戦史研究者「稲葉正夫」はどう反論したのか?反論できたのか?

  • 2017.07.01 Saturday
  • 05:24

稲葉正夫という戦時中の大本営参謀、戦後は戦史編纂官がいた。

経歴はこうなっている。

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https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A8%B2%E8%91%89%E6%AD%A3%E5%A4%AB

稲葉正夫

生誕 1908年5月1日 新潟県

死没  1973年10月10日(満65歳没)

1945年(昭和20年)3月大本営参謀。8月のポツダム宣言受諾の際、阿南惟幾陸相名で出された「全軍将兵に告ぐ」の執筆者。 戦後、ビルマ国家元首バ・モオを隠したとして戦犯に問われたが釈放された。 1955年(昭和30年)防衛庁に勤務。 1957年(昭和32年)戦史室編纂官となり、「真田穣一郎日誌」「太平洋戦争への道」、現代史資料叢書の「満州事変」「日中戦争」の7冊、「宇垣一成日記」「杉山メモ」など貴重な文書の収集、戦史室所蔵文書の公刊に努めた。

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倉山満は、稲葉正夫について、「負けるはずがなかった!大東亜戦争」の198〜199頁にて、懐疑的な見解を述べている。

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稲葉正夫という大本営参謀が、終戦間際に阿南惟幾の「全軍将兵に告ぐ」を執筆しているのですが、宮城事件(昭和二十年八月十四日のクーデター未遂事件)で宮城に乱入した人でもあります。阿南惟幾の下で和平のための文章を書きながら、情報を入手して玉音放送の存在を知ったので、クーデターを起こそうとする。この人物が戦後防衛研修所で戦史研究者になっています。私自身、稲葉正夫の本から戦史研究しました。 このような人たちが戦後の学界の歴史観を形成したと知るべきです。

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稲葉正夫の一世代下の秦郁彦は、米国留学の後、稲葉正夫と同時期に、戦史に係わったことが確認されている。

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https://ja.wikipedia.org/wiki/%E7%A7%A6%E9%83%81%E5%BD%A6

秦 郁彦(はた いくひこ、1932年(昭和7年)12月12日 - )は、日本の元官僚、歴史学者、現代史家。元日本大学法学部教授。法学博士(東京大学、1974年)。

1955年に6級職国家公務員採用試験(経済)に合格し、1956年に卒業。通商産業省と自治庁からの内定は辞退し、将来の転職も考えて大蔵省に入省した。朝日新聞の入社試験も受けたが、落ちたという[9]。入省当初は大学時代の戦史研究の延長で出版社の仕事もしており、『別冊知性・秘められた昭和史』(河出書房、1956年)の刊行などに携わった。大蔵省では為替局、中国財務局、名古屋国税局で勤務したほか、経済企画庁に出向。大蔵省や経企庁の半ば公認で、日本国際政治学会などでの研究活動と二足の草鞋だったと回想している[10][11]。

1963年にハーバード大学、1964年にコロンビア大学にそれぞれ留学している。1965年に防衛庁防衛局に出向し、防衛研修所(防衛研究所)教官、防衛大学校講師を務めた。1969年8月に大蔵省へ復帰して、国有財産総括課長補佐として沖縄返還の事務を担当。1971年から1976年までは大蔵省財政史室室長として戦後財政史の編纂事業の責任者となり、自身もそのうちの一巻『アメリカの対日占領政策』を執筆した[12]。大蔵省大臣官房参事官を最後に、大蔵事務官を1976年に依願退官し、20年間に及ぶ官僚生活を終えた[13]。

退職後5年間、読売新聞社の嘱託として、公開された外交文書の分析などに協力[14]。1977年にプリンストン大学大学院客員教授、1980年に拓殖大学政経学部教授となり1994年に依願退職、1994年に千葉大学法経学部教授、1997年に定年退職した。1997年からは日本大学法学部教授、2002年に退職後は同大講師を務めた[要出典]。

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ハーバード、コロンビア留学後に、「防衛庁防衛局出向、防衛研修所(防衛研究所)教官、防衛大学校講師」したことは、秦郁彦は、ハーバード、コロンビアにて米国の戦勝史観の協力者になるべく訓練されたと解釈できるかもしれない。

秦郁彦の歴史観は、保守系言論人のものとは少し異なる場合がある、という印象を私は抱いている。秦郁彦が、南京虐殺において、東京裁判史観に沿う見解を述べているのは、稲葉正夫の影響かもしれない。

さて、『大東亜戦争「敗因」の検証 「帝国海軍善玉論」の虚像』(佐藤晃)で、冒頭(15〜16頁)にてで米国海軍長官の弁を紹介している。

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 米国海軍長官ノックスが言った。  「日本軍とは近代戦を全く理解してないか、近代戦を戦う資格のない軍隊である」   太平洋艦隊司令長官ニミッツが言った。  「日本は戦闘の先っぽではアメリカに勝ったが、戦略では無為にして負けた」   そしてニミッツはこうも言っている。  「古今の歴史において、主要な武器が、その真の潜在能力を少しも把握されずに使用されたという稀有の例を求めるとすれば、それはまさに第二次大戦における日本潜水艦の場合である」   南太平洋方面海軍司令官ハルゼーは言った。  「心配するな。日本人は、勝ったと思ったら引揚げて行く。追撃してきはせぬ」   もちろん、これらは全て帝国海軍に対する批評である。

 そして、敗戦後日本海軍が設けた組織に「史実調査部」なるものがある。連合国が終戦直後はじめた作戦の質問に対する、調査及び解答をするために設置した部である。メンバーは富岡定俊(軍令部作戦部長)を部長とし、以下軍令部・聯合艦隊の参謀からなる一〇余名である。 この史実調査部のメンバーに、この仕事を通じて知りあった米軍海軍士官のみならず、GHQの軍人までもが一様に聞く質問があった。すなわち次の質問である。

「日本海軍ばなぜ同じ手を繰返して、そのつど叩きのめされたのか」   そしてこうも言われた。  「日本海軍は、飛行機を向うみずに消費した。あれではどれほどあっても、足りないはずだ」

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戦史編纂者は、これを肯定したのか、これに反論しうる戦史の分析を行い得たのか? 米国海軍長官ノックスの発言は、日本海軍の参謀が全くもって無能だと言っているに等しい。

海軍残党の戦史研究者の中には、中川八洋、三村文夫、生出寿、佐藤晃の本に反論することに熱心な方がいることに私は気づいている。その方は、おそらく、稲葉正夫、防衛庁戦史研究組織と何らかの関係がある方だろう。

ただ、私からみて、中川八洋、三村文夫、生出寿、佐藤晃の海軍批判と比較して、米国海軍長官ノックスの日本海軍批判の方が辛辣だと考えるので、批判するなら、米国海軍長官ノックスの批判に反論するのが先であろう。

山本五十六に楯突ける海軍軍人があの時期にいなかった?

  • 2017.06.29 Thursday
  • 08:10

山本五十六がはったりを言って軍備拡張してきたとする情報がある。

 

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https://blogs.yahoo.co.jp/naomoe3/41148253.html

 

山本五十六は、アメリカ西海岸を攻撃する、真珠湾を攻撃すると、はったりを言って軍備を拡充してきたそうです. 真珠湾攻撃は、あの時、初めて思いついたものではありません. 満州事変を成功させた陸軍に対抗して、中国大陸で戦争をしようと考えた山本五十六は、長距離を飛べる爆撃機を開発して、中国大陸を爆撃しようと、96式陸上攻撃機を開発しました. 支那事変が始まった1937年当時、揚子江方面の海軍第三艦隊は、紛争が起きたときの作戦方針内安を準備していて、第一段階は揚子江流域の居留民引き上げ、および上海の確保、第二段階は南京渡洋爆撃、陸軍により南京占領すると言った内容でした.南京占領以降の計画は何もありません. 1937年7月29日の通州事件の後、海軍は8月1日より揚子江上流部の居留民の引き上げを開始して、大山大尉の事件の前日の、8月8日には居留民の引き上げを完了し、同時に、木更津航空隊は大村へ、鹿屋航空隊は台湾へ進駐して、渡洋爆撃の準備も完了しました. 以降は、良く知られている通りですが、支那事変も山本五十六の思いつきによって始まったと言っても構わないと思われます. 

[ ルミちゃん ] 2013/3/20(水) 午後 10:27

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春山和典「ワシントンの桜の下」に描かれている山本五十六発言(嘘は本当かはわからないが)は、それに近い。

山本五十六の大罪#22 https://blogs.yahoo.co.jp/takaonaitousa/35203853.html

山本五十六については、賄賂軍人説、フリーメーソン説もある。

「ワシントンの桜の下」手にとって読んだことはないが、小説だそうだが、著者は小説に紛れ込ませることで、身に危険が及ぶことを免れた可能性がある。

なぜなら、敗戦後、謀略工作目的の「キャノン機関」が設置され、旧海軍関係者は、キャノン機関みたいな組織の配下、アメリカの協力者になった。つまり、あの戦争においてその人だけが知っている真実かもしれない情報において、迂闊なことは言えない、書けない時代が戦後長く続いたのである。

山本五十六や海軍を批判するブログに出没する(ブログ「木庵先生の独り言」にも出没しているようだ)、戦史叢書擁護者たちは、その時代の協力者であり、海軍残党の可能性が十分にある。

 

さて、山本五十六に楯突ける海軍軍人がいないまま、戦争が続行されたとする情報がある。

 

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http://awabi.2ch.net/test/read.cgi/history2/1324228460/161,215,305,332,635,685,776

 

5 :名無しさん@お腹いっぱい。:2011/12/19(月) 02:19:45.16 ID:ccA0JYE40

■■■ 海軍第一委員会は、山本五十六に脅されていた。

週刊新潮8月30日掲載の「A級戦犯」遺族の告白(後編)p.58〜  A級戦犯の佐藤賢了氏三男の巌氏の話による賢了氏の戦後述懐

「御前会議で、開戦になった場合に戦争続行が可能かどうか議論になった際、 海軍は艦船などの消耗量の数字を示し、戦えると答えたそうです。 しかし実際に開戦してみると、消耗量は海軍の予想以上に激しかった。

この日岡さん(敬純氏 A級戦犯 海軍省軍務局長)が持ってきた資料は、本来、御前会議に提出されるべきものでした。 それを見ると、とてもじゃないが戦争は無理だと判断せざるをえない。

そこで父(賢了氏)が事情を尋ねると、『山本五十六さんが数字を書き換えた資料を提出してしまった』と答えたそうです。

『どうして反対しなかったんだ!』と父は問い詰めたそうですが、 海軍の中では誰も山本さんに楯突くことはできません。という旨の答えしか返せなかった。 『山本は許せん』と父(賢了氏)は戦後も言っておりました」

 

/////////////////////////////////////

 

https://ksurep.kyoto-su.ac.jp/dspace/bitstream/10965/1060/1/AHSUSK_SSS_31_249.pdf

日米戦争勃発と山本五十六に関する一考察  松 川 克 彦

当時の軍令部員の反省の言として、「海軍には大戦略がなかった」、そのために「流れに従って流され」たのである。事態は「山本さんのただ一押し、御一存で戦争が進んだ」のである、と振り返っている87)。軍令部総長永野は、山本長官がそれほどまでに言うのであれば「やらしてみようじゃないか」と言うのであるが、「演習のときならいいっていうんですよ。ところが国の運命をかけるような作戦を、それじゃやらしてみようかとはなにごとだ」、と永野を批判する元軍令部員の発言もある88)。

62)戸高一成編『[ 証言録] 海軍反省会2』PHP 研究所2011 年、57 頁。 87)戸高一成編 前掲書2、21 頁;4、116 頁。野元為輝の発言。当時「瑞鳳」艦長、大佐。また佐薙毅、当 時軍令部第一部員、中佐、の同様な発言も見える。 88)同上、4、223 頁。この言葉は、三代辰吉、当時軍令部第一部員、中佐、の発言である。

 

https://ksurep.kyoto-su.ac.jp/dspace/bitstream/10965/1060/1/AHSUSK_SSS_31_249.pdf

日米戦争勃発と山本五十六に関する一考察  松 川 克 彦

永野軍令部総長、次長、参謀、いずれも「山本に頭が上がらな」かったと、ある軍令部員は当時の状況を語っている89)。もし山本のこれほど強力な働きかけがなければ、真珠湾攻撃は実現されなかったかもしれない。いずれにせよ「真珠湾攻撃という戦術的大成功は、戦略的大失敗と断ぜざるをえない」という評価がまさに妥当といえよう90)。開戦の背景には多様な理由が挙げられる。山本のみが開戦の原因となったのではないが、しかしその直接の原因を作った計画の発案者としての立場は、日米戦争勃発の核心に触れる問題であり、更に精緻な研究が必要となろう。 しかしここに、まだ残る疑問がある。当代最高の教育を受け、アメリカ滞在も長く、教養も知性も 高いこの人物が、ハワイ奇襲によってアメリカ人の「士気を沮喪」させることができると本当に信じ ていたのだろうか。アメリカが講和を申し込んでくると考えていたのかということである。

89)戸高一成編、前掲書、2、57 頁。 90)岡崎久彦、前掲書、401 頁

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ここで紹介した情報は、2010年以降に発表されたものである。

戦史叢書支持者は否定するに違いない。なぜなら、戦史叢書の細工がバレてしまう?かもしれないからである。

が、他に埋もれている書簡等が発見された場合、特に、山本五十六の言行に係わるものが発見された場合、冒頭の佐藤賢了氏三男の発言が補強される結果になると予想している。

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